損してはいけない!まちがいやすい不動産購入時の付帯設備に関する用語の意味

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こんにちは。Hideです。売買不動産歴20年以上 大手不動産会社15年勤務後、関西で不動産会社の代表取締役 現在は賃貸物件のオーナー、投資家、ブログ記事も7年近く書いています。

今回は、これから収益不動産や居住用不動産を購入しようと考えている方に注意してほしい「付帯設備」に関する言葉の意味を説明したいと思います。「内覧時に室内外にある設備を実際に使用して確認する事」ってあまりないからです。

この記事の内容レベル
知っ得度★★★☆☆
重要度★★★★
専門性★★☆☆☆

間違えやすい設備機器の使い方

オーブン」とは食品を蒸し焼きにするための調理器具のこと

オーブンレンジ」とは「オーブン」の機能と食品を内部から加熱するレンジ機能を備えた複合調理器のこと

購入時に期待していた設備が、実は違った目的で使用するものだった。しかも建物自体の取り決めや使用電力の許容量や建物構造上「希望の設備に入れ替えることすら出来なかった。」なんてことも十分あり得ます。そうなるとその不動産を購入する意味さえなくなってしまいます。勘違いしてたでは取り返しがつきません。

浄水器」とは水道の蛇口に取り付ける、もしくは屋内配管に組み込むなどし設置しフィルターなどを通過させて不純物を取り除くもの

活水器」とは水道管や蛇口の外側に磁石を取り付けその磁器によってトリハロメタン等の除去ができ、フィルターなどを通過させずに半永久的な使用が可能と広告されていたもの

!注意)この磁器活水器は全国消費生活情報ネットワークシステム(国民生活センターと全国の消費生活センターをネットワークで結び、消費者から消費生活センターに寄せられる消費生活に関する苦情相談情報(消費生活相談情報)の収集を行っているシステム)に相当数の苦情相談が過去において寄せられ、国民生活センターが実際にテストを行った結果、効果がないと結論付けた設備です。

このように「似て非なり」なものが結構多くあるため、その設備の使用方法や効果は確認が必要だと思います。

インターフォン」は呼び出し機能と通話機能が付いたもの

ドアチャイム」は来客を音で知らせるための呼び鈴のこと

これは解りやすいのですが、最近では「モニター付きインターフォン」や「緊急時のお知らせ機能等が付帯した複合的機能を有しているもの」も多く出回っています。

!注意)マンション等に多いのですが、エントランスが北側と南側の2ヶ所ある大型マンションの場合、来客時にオートロックを解除するボタンが自動感知してどちらにも対応しているか、モニター機能はエントランスと玄関ドアの前とで両方確認ができるかなどを確認する必要があります。

また、オートロック設備機器は共用部に属していることが多く、たとえ受話側の設備機器が室内にあっても容易に取替えが出来ない場合があることも押さえておいた方が良いでしょう。

BS」も「CS」も双方人工衛星を利用した通信機器ですが、広義の意味で「BS」は一般視聴者向けに行う放送に対して「CS」は特定の受信者の利用を想定したものとなっています。

最近ではこれ以外に配信サービスを行う企業が増えているので、アンテナによる受信だけでなく地上デジタル放送やケーブルテレビの受信が可能か、初期費用やランニングコストがどの程度必要かなども併せて確認しておいた方が良いかと思います。

物干し」とは竿を掛ける為の物や場所を指します。

竿の方と勘違いして「今使っている物を持っていくので不要です」と断ってしまうと洗濯物が干せなくなってしまいます。もちろんマンションのように分譲当初から躯体に固定設置されているものであれば基本的に持ち出すことはできませんが、戸建の場合に売主が自費で購入して使用していた物干しの場合は大いに考えられます。

追い焚き」とは、浴槽内にある水を循環させて水温を上げる機能のこと

足し湯」とは、浴槽内にある水に直接蛇口などから高音のお湯を混ぜて水温を上げる方法

一見するとわかるのですが、「追い焚き」機能付きの浴槽の内側には水を循環させるための「」があります。「足し湯」の場合「」はありません。では「」があれば全て「追い焚き」機能が付いているかというとそうではありません。これが「高温差し湯式」というものです。

高温差し湯式」は浴槽内の「」から高温の湯が出てきて浴槽内の水温を上げる機能です。確認する場合「作動中に浴槽内の水量が増えるかどうか」を聞くことでわかる場合が多いです。

設備の修復義務には期限がある

実際に不動産を何度か購入した経験がある方でも見落としがちな「付帯設備の修復義務の申し出期日」。

なぜ見落とすのかというと、店舗や事務所として使用するならともかく、住宅用としては購入後に伴って引っ越しや新たな家具等の購入、住民票の移動、運転免許証や銀行の住所変更の届出、親兄弟や知人、友人への挨拶などの煩雑な作業に追われてしまうからです。

また、実際に契約時には必ず説明されている「付帯設備の修復義務の申し出期日」とは別に「手付解除期日」や「残代金支払期日」・「住宅ローン承認期日」やそれに伴う「解除期日」など他にも取引条件次第では様々な期日が用意されているのでどうしても認知順位が低くなってしまいがちです。

契約不適合責任の通知期限」とごっちゃになっている方も多くいらっしゃると思います。「売買契約で、商品の品質不良や品物違い、数量不足などの不備があった場合に、売主が買主に対して負う責任のこと。

では一般的に「付帯設備の修復義務の申し出期日」はどんな感じなのかというと「不動産引渡し後1~2週間」となっています。もちろん話し合いで変更は可能ですが、とはいえ非常に短い期間となっているため、購入後すぐ新婚旅行に出かけたりして期日が満了してしまったということもあります。

業務用の冷凍庫や冷蔵庫の故障に気付かなかった場合、お店の営業に影響が出るばかりか、多大な追加費用が掛かってしまうことも考えられます。

引渡し前に再確認を依頼する

これらのミスを回避するためには、不動産の引き渡しを無事に完了してホッとして気が散漫になっている時より、引渡し前に再度確認をさせてもらうことが賢明です。

できれば「設備機器全ての動作確認」を依頼しましょう。非常に簡単なことです。これで不要な出費やトラブル回避ができるのですから。

火災報知器の設置義務

最後に重要な確認があります。「火災報知器の設置」です。2006年6月1日から設置が義務化されて以降、法人が行う新築がまず先行して進められ、一定の猶予はあったものの2011年には中古住宅を含めたすべての住宅(500㎡以下の共同住宅やアパート等も含)に取り付けなけれいけなくなりました。

自分自身で簡単に取り付けることもできて、価格も一様にこんな感じですね。

火災報知器が未設置の不動産を購入する場合、最初の取り決めで売主・買主のどちらが設置をするのかを予め確認しておくことをおすすめします。

警報器一台当たりの単価はそこまで高額ではないものの、「聞いてなかった」といった気持で購入設置をするのは気持ちの上であまり良いものではないですね。しかもどこにでも設置すればよいというものでもないのです。https://www.city.osaka.lg.jp/shobo/cmsfiles/contents/0000369/369360/jyuukeikikakunin-shimin.pdf 大阪市のホームページです。

詳細な設置基準は市町村条例によって定められていますので、必ず設置前に各市町村の所轄消防署で確認が必要です。基本的には寝室および階段(寝室がある階の階段上部。1階など容易に避難できる階は除く)に設置が必要となっていいます。

まとめ

  • 設備機器の名称等から勝手な思い込みによる判断は絶対に避ける
  • 設備によっては、取替え不可な場合があるので、不動産の使用目的を考えて検討する
  • 付帯設備の修復義務の申し出期日は購入する不動産の引渡し前に再確認させてもらい動作確認を行う
  • 火災報知器の設置は義務化のため、未設置の場合に売主買主どちらが負担して設置するかを確認する

無理なくやって今日もHappy!

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